日々坦々

日々の出来事をボヤキつつ、日本が直面している諸問題の根源を追求する




NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」でよくわかったマスメディアの戦争犯罪!

Category: マスコミ   Tags: マスコミ問題  マスメディアの戦争犯罪  報道5原則  
NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか 第3回 "熱狂”はこうして作られた」は面白かった。

この番組を見ながら次のようにツイートした。

≪満州事変以降、戦争になる度に新聞社は発行部数を増やしてきた。大手新聞社は軍に近づき、戦地に人を出して、軍の情報を伝えれば売れた。そして民衆も熱狂し、軍と新聞と民衆が一体となって戦争に突入していった。

新聞各社が満州事変を支持したのは、販売部数を伸ばすため? 当時の記者クラブでは、関東軍が仕掛けた謀略だというのは聞かされていた。がどのメディアも太平洋戦争が終わるまで、国民にこのことを伝えることはなかった。

戦争に向かったのは、メディアと軍が結託して国民を騙し、熱狂した国民に政治家が動かされた。メディアは自分たちが世論を作り、自分たちが作った世論に自分たちも巻き込まれてしまった。そして誰も責任を取ることなく、無責任になっていった。現在も相変わらずなのは反省してないから。

『NHKスペシャル』番組キャスターの松平定知氏「「本来のジャーナリズムの役割は、的確に取材し真実を報道して、国民が冷静に判断をする材料を提供する事。国家の運命が狂わされてしまう、そういう力をメディアはもっている。あらためて突きつけられた思いであります。」

「日本人はなぜ戦争へと向かったのか第3回 "熱狂”はこうして作られた」は面白かった。マスコミが陸軍の意向を汲んで国民を熱狂させ、政治をも狂わせて戦争に突き進んでいったことがよくわかった。現在も記者クラブを通じてそのシステムは堅持されているのではないか!

NHKスペシャル「なぜ戦争へと向かったのか」に登場した武野武治(ムノタケジ)氏:1940年朝日新聞社に入社、中国、東南アジア特派員となるが、敗戦を機に戦争責任を感じて退社。1948年秋田県で週刊新聞「たいまつ」を創刊、反戦の立場から言論活動を続けた。≫

番組ホームページには次のように解説している。

日本人はなぜ戦争へと向かったのか第3回 "熱狂”はこうして作られた
≪「坂の上の雲」の時代に世界の表舞台に躍り出た日本が、なぜわずかの間に世界の趨勢から脱落し、太平洋戦争への道を進むようになるのか。開戦70年の年に問いかける大型シリーズの第3回。
日本が戦争へと突き進む中で、新聞やラジオはどのような役割を果たしたのか。新聞記者やメディア対策にあたった軍幹部が戦後、開戦に至る時代を振り返った大量の肉声テープが残されていた。そこには、世界大恐慌で部数を減らした新聞が満州事変で拡販競争に転じた実態、次第に紙面を軍の主張に沿うように合わせていく社内の空気、紙面やラジオに影響されてナショナリズムに熱狂していく庶民、そして庶民の支持を得ようと自らの言動を縛られていく政府・軍の幹部たちの様子が赤裸々に語られていた。
時には政府や軍以上に対外強硬論に染まり、戦争への道を進む主役の一つとなった日本を覆った“空気”の正体とは何だったのだろうか。日本人はなぜ戦争へと向かったのか、の大きな要素と言われてきたメディアと庶民の知られざる側面を、新たな研究と新資料に基づいて探っていく。≫

番組を紹介した新聞は次のように書いている。

≪第3回は「“熱狂”はこうして作られた」。戦争へと突き進むなかで、新聞、ラジオがどのような役割を果たしたのかを検証する。
メディアの姿勢が転換したのは1931年9月、中国の奉天(現瀋陽)郊外で、南満州鉄道の線路爆破事件に端を発した満州事変だとされる。朝日、毎日、読売3紙の発行部数は同事変を機に飛躍的に増大。軍の動きを追い掛けて号外競争を演じた。東京日日新聞(現毎日新聞)記者だった高田元三郎氏は、こんな証言を残している。
「煙突に上って号外売りの動静を見ているわけです。そして『朝日の方が号外が出たぞー』というと『やられたー』てなことで」
 番組は、ラジオの責任も取り上げる。37年6月に首相となった近衛文麿は日本放送協会(NHK)総裁だった。ラジオ放送は、近衛の戦意高揚演説に利用された。
 3月6日放送予定の最終回「開戦・リーダーたちの迷走」は、開戦の年にスポットをあてる。国策決定を担うリーダーたちは、対米戦争に勝ち目がないと知っていた。にもかかわらず、開戦にかじを切ったのは、組織の自壊を避けるためだったということが浮き彫りになる。≫(毎日

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この番組で、いかにマスメディアが群衆を煽り、戦争に突入して行った責任の一旦をになっていたかがよくわかった。

ビデオに撮れずに、生で見ながらメモしたので、感想として記しておく。



メディアが軍と一緒になって戦争を支持していったのは満州事変からだった。

それまで朝日新聞だけは慎重論を展開していたが、ある日、陸軍の今村が朝日新聞のの緒方竹虎に会って、軍内部の実情を伝える。

番組では、その時の模様を語ったとされる証言者のテープが流される。

その証言者によると「その時に緒方は、よく分かったといい、その後、朝日新聞の論調がコロッと変わった」と言っている。

こうして、メディアが挙って戦争を美化し、それに民衆が熱狂して戦争に突き進んでいくことになる。

「メディアは真実をちゃんと明らかにしていれば、軍を間違った方向には行かせなかったこともできたのではないか。」

なぜ、新聞各社が満州事変を支持したのか、販売部数を伸ばすためか、国益を考えたからか。

記者は軍に近づいて情報をとったり、現地に記者を派遣して、号外を出し、それが売れて他社に越されまいと各社が号外を出し続け、国民は踊らされていった。

結局、メディアは儲かるから戦争を礼賛し美化して軍と一体となっていったのではないか。

記者クラブでは関東軍が仕掛けた謀略だというのは聞かされていたが、どのメディアも太平洋戦争が終わるまで、国民にこのことを伝えることはなかった。

満州事変は日本の正当防衛だと信じこませ、その後の太平洋戦争へと進ませることになる。

朝日新聞は慎重論だったが、不買運動を恐れて軍支持にまわったのではないか?

満州事変は日本の正当防衛だと信じこませ、その後の太平洋戦争へと進ませることになる。

民衆は満州国立国に狂乱し、やがて、メディアと民衆は、政治をも動かしていくことになる。


国際連盟では満州国は独立国として認められなかった。

国内132の新聞社が世界に向けて意見広告をする。

メディアは日本の外交姿勢についても提言するようになる。

連日、「日本は国際連盟を脱退せよ」と騒ぎ立て、世論誘導していく。

1933年 対日勧告を受け国際連盟脱退

メディアは松岡代表を「世界にもの申した英雄と祭り上げ、国民は松岡を熱狂的に受け入れる。

参照:(ウィキペディア)
1933年2月24日、国際連盟特別総会においてリットン報告を採択するか否かが審議され、賛成42、反対1(日本)、棄権1(シャム=タイ)の全会一致で可決された。可決直後、席上で松岡洋右日本全権は「もはや日本政府は連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、その場を退席した。

42対1は当時流行語になり語呂合わせで「向こうは死に体でこっちは1番なんだ。」等と一部で評された。

同年3月27日、日本は正式に国際連盟に脱退を表明。

軍とメディアと民衆が熱狂し、次第に言論の自由がなくなってくる。

軍に批判的なメディアには言論弾圧

信濃毎日新聞は軍に批判的だった。

1933年 小坂のものと信州郷軍同志会

自分たちの意に沿わなければ不買運動をする

新聞社にとっては不買運動が何よりも恐ろしかった。

言論弾圧に屈指、軍に反する記事を書いた記者が退職し、お詫び文を掲載。

このころのメディアは新聞だけだったが、これにラジオが加わることになる。

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近衛文麿総理大臣就任のひと月後、日中戦争勃発するが、近衛のもう一つの顔が日本放送協会(NHK)総裁である。

首相官邸にメディアの代表40人を集めて、政府への全面強力を求め、政府とメディアによる挙国一致報道の始まりで、その一翼をラジオが担い、これを巧みに使って国民を熱狂させる。

このラジオを使い国民を熱狂させることに、ドイツのナチスが使った手法を研究したというのには驚いた。

「ラジオは国会の意志を運ぶ」

ナチスの手法を取り入れた。

会場に詰めかけている人々の拍手や歓声は、非常にインパクトがあり戦意高揚につながった。

首都南京陥落が伝わると、陥落祝賀で国内では記念セールがおこる。

だが首都が陥落しても日中戦争は長期化することになる。

日本の世論と世界の認識が離れていく。

国民の戦意を引き続き高揚させていくために、世界で初めて戦争の前線からの戦争中継を流す。

ラジオでは勝利は近いと国民を鼓舞した。

その頃のことをインタビューすると、

「ラジオは神様みたいに思ったくらい」

「ラジオのいうことは正しく信用しきっていた。」

ということだ。

だが、長引く戦争で徐々に国民は疑問をもつことになる。

報道では、連戦連勝なのに、なぜ中国が屈服しないのか、その間、経済力は衰え、生活が困窮していく。

それを抑えるように益々報道が過激になっていったのではないか。

世論調査で、対米外交は強硬に出るが三分の二になる。

ドイツの快進撃が、日独伊の三国同盟を主張し、軍が主導してメディアでも煽り世論操作をしていく。

当初、三国同盟に反対していた外務省は劣勢にまわっていく。

同時の来栖ドイツ大使は「君たち新聞が三国同盟を支持するからこうなった。」と意に反して同盟を結んだと振り返っている。

近衛首相も三国同盟は支持していなかった

日独伊三国同盟を結んだことで、英国や米国との関係の悪化は決定的となる。


自分たちが世論を作り、自分たちが作った世論に自分たちも巻き込まれてしまった。

そして誰も責任を取ることなく、無責任になっていった。

番組キャスターの松平定知氏が最後に次のように語ったのが印象に残る。

「本来のジャーナリズムの役割は、的確に取材し真実を報道して、国民が冷静に判断をする材料を提供する事。国家の運命が狂わされてしまう、そういう力をメディアはもっている。あらためて突きつけられた思いであります。」


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★なお、見落とされた方は、再放送が2011年3月1日(火)午前0時15分~1時04分(2月28日深夜)総合であるとのこと。(※福岡県域は3月6日(日)午後4時30分~5時19分の放送になります。)番組HPより

参照:第2回「巨大組織“陸軍”暴走のメカニズム」がここで今なら見られる。

参考資料として、朝日新聞が実際に戦中どのように報道したのか。

●『朝日新聞の終戦』より

・昭和19年10月28日朝刊
【社説/いざ、決戦へ】
フィリピン沖海戦の総合戦果およびレイテ湾攻撃の新戦果が発表され、今次の決戦におけるわが勝利がいかに圧倒的であり、かつ決定的であったかを深く痛感せざるを得ない。今月中旬から展開された台湾沖航空戦、フィリピン沖海戦、レイテ湾強襲を連ねる一連の決戦において、敵太平洋艦隊は、主戦艦たる航空母艦だけでも撃沈19隻、撃破17隻という痛烈な損害をこうむったのである・・・(中略)・・・米国戦争指導者の得意とする狡智な詭弁をもってしても到底ごまかし得ない厳然たる事実であって、その焦燥困惑はまさに察するに足る・・・(中略)・・・われわれは、この戦勝の期に乗じ、あくまで究極の勝利まで、このまま押し切る心構えを固めねばならぬのである。
注:戦中最大のデマ報道であった、レイテ沖海戦、台湾沖航空戦の大勝利を受けての社説。実際は、日本軍の大敗戦だった。

・昭和20年6月11日朝刊
【国民抗戦必携】
本土侵攻の敵が圧倒的な物量でやって来ることは十分に覚悟しなければならない・・・(中略)・・・一歩たりても退いてはならない・・・(中略)・・・傷病者は原則として後送されない。負傷者、戦死者に対する戦友道は敵を撃滅するにある。以下は、大本営陸軍部刊行の「」国民抗戦必携」による解説である。
゛狙撃゛
一発の弾なりとも無駄弾であってはならない。一発よく5人を倒し10人を屠る心構えが必要だ(以下、射撃法解説)。
゛白兵戦と格闘゛
ナタ、出刃包丁、トビに至るまで白兵戦兵器として用いる。刀や槍は、背の高い敵兵の腹部目がけてぐさりと突き刺したほうが効果がある・・・(中略)・・・格闘になったら、みぞおちを突くか睾丸を蹴る・・・。

・昭和20年6月14日朝刊
【敵来らば「一億特攻」で追落そう】
「一億特攻」の言葉が叫ばれて既に久しい。だがこの言葉の叫び続けられねばならぬところ、国民の中にはまだ特攻精神に徹しきっていないものがあるのではないか。しかし今ほど一億国民すべてに特攻精神が求められている・・・(中略)・・・男も女も、老人も子供も、一たび敵が本土に上陸すれば、武器となしえるものすべてを武器とし、敵兵を突き刺さねばならないのである。

・朝日新聞は敗戦から8日目の8月23日の社説「自らを罪するの弁」

-戦後の朝日-
昭和20年8月23日に「自らを罪する弁」と題して社説を掲載。続いて同年11月7日に「国民と共に立たん。自ら罪するの弁」と題して声明文を載せた。
「支那事変勃発以来、大東亜戦争終結にいたるまで、朝日新聞の果たしたる重要なる役割にかんがみ、我等ここに責任を国民の前に明らかにするとともに、新たなる機構と陣容とをもって、新日本建設に全力を傾倒せんことを期するものである。今回、村山社長、上野取締役会長以下全重役、および編集総長、同局長、論説両主幹が総辞職するに至ったのは開戦より戦時中を通じ、幾多の制約があったとはいへ、真実の報道、厳正なる批判の重責を十分に果たし得ず、またこの制約打破に微力、ついに敗戦にいたり国民をして事態の進展に無知なるまま今日の窮境に陥らしめた罪を天下に謝せんがためである」

戦前、戦中あれだけ国民を煽っておきながら、これが謝罪声明なのだろうか。「幾多の制約があった」と弁解しているが、戦前・戦中の報道は積極的に戦争を美化し、一大キャンペーンを繰り広げていたのである。

大日本帝国陸軍が満州事変を起こし、満州国を建国した後、国際連盟に拒否されて脱退した際には「連盟よさらば」という歌を作成して松岡洋右代表を賞賛している。
太平洋戦争(大東亜戦争)中は主戦論を主張。毎日新聞や読売新聞といった他紙と同様、戦争翼賛報道を行い、御用新聞として大政翼賛会の発表をそのまま記事にした。終戦後は、社説「自らを罪するの弁」(1945年8月23日)、声明「国民と共に立たん」(1945年11月7日)を発表し、当時の社長以下幹部が辞任した。ただし、辞任した幹部の多くは1951年頃には経営に復帰している。例えば、辞職した村山長挙社長は朝日新聞会長(1951年-1960年)に返り咲き、さらに朝日新聞社長(1960年-1964年)に復帰した。また、同じく辞職した上野精一会長も朝日新聞取締役(1951年-1970年)から朝日新聞会長(1960年-1964年)に復帰し、両者は1964年まで朝日新聞の実権を握った[49]。さらに、2006年12月9日発行分の社説「開戦65年 狂気が国を滅ぼした」内では、「無謀な戦いを止められなかった無力を思うと」などと、戦中は自らが戦争を賛美・先導していた立場にもかかわらず、あたかも反戦派であったかのような文を掲載した。

●参照:緒方竹虎(ウィキペディア
≪緒方 竹虎(おがた たけとら、1888年(明治21年)1月30日 - 1956年(昭和31年)1月28日)は、日本のジャーナリスト、政治家。自由党総裁。国務大臣、内閣情報局総裁、内閣官房長官、副総理などを歴任。正三位勲一等旭日大綬章。実子・緒方四十郎は元日銀理事。
緒方は内閣官房長官であったとき内閣官房内に「調査室」という名称の小さな情報機関を設立した。これが現在の内閣情報調査室の源流である。その後、日本版CIAを創設しようとしたが、外務省や世論の反対により挫折した。しかし、この緒方の動きに目を付けたアメリカのCIAは、緒方を日本の首相にさせようと政治工作を行うようになる。緒方の方も日本政界の情報を提供していたという。≫

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この朝日新聞でもわかるように、満州事変から軍と結託し世論と政府を煽って戦争に突入させた責任は重い。

この国家的な戦争犯罪とも言える罪を償うこともなく、また表面的な反省をしたのみで猛省していない現状が、現在も未だに世論誘導して政治に関与し国家的な犯罪を犯し続けている、と言えるのではないか。

以前にも書いたが、あらゆる社会の歪みの根底に、必ずマスメディアの弊害があり、諸悪の根源だともいえると思う。

最近の読売と朝日の記事内容は、まず信用できないし、読むに値しないものが多い。
特に小沢さんに関する記事は、感情を前面に出し、報道とはかけ離れた論調は煽動的で恣意的であり、ジャーナリズムの欠片もない。

もう、これは不買運動でもして、一度潰れてもらうしかないのではないか!

最後に、本ブログ2010年1月2日エントリー≪日本のマスコミも海外の「報道の五原則」を見習ったらどうか!≫で原口元総務相がツイートで海外の「報道五原則」を書いていたのを記しておく。

原則1「推定無罪の原則」(最初から有罪であるよう印象づける報道はしないこと)

原則2「公正な報道」(検察の発表だけをたれ流すのでなく巻き込まれた人や弁護人の考えを平等に報道すること)

原則3「人権を配慮した報道」(他の先進国並みに捜査権の乱用を防ぐため、検察・警察の逮捕権、家宅捜索権の行使には、正当な理由があるかを取材、報道すること)

原則4「真実の報道」(自主取材は自主取材として、検察・警察の情報は、あくまでも検察・警察の情報である旨を明記すること)

原則5「客観報道」(問題の歴史的経緯・背景、問題の全体構図、相関関係、別の視点などをきちんと報道すること)



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